やりたいと思った時が転職のタイミング
現役派遣会社社員のKZです。求人・採用・仕事探し・派遣業界歴15年の目線で転職や仕事探しについての情報を発信しています。
今回は「転職のタイミング」についての情報です。転職を考えている方は是非参考にしてください。
やりたい仕事の求人条件をチェックしよう
転職には様々なタイミングが有ると思いますが一番大切なのは「その仕事をやってみたい」と思ったタイミングです。やってみたいと思った仕事が有るのならその仕事の求人条件をチェックしましょう。
【Point】求人条件…勤務時間や勤務曜日、給与、福利厚生、勤務地等の働く上での基本情報
求人情報のチェック方法は求人サイトでやりたい仕事の職種を入力するとチェック出来ます。
求人サイトならどのサイトでも良いのですがindeed(インディード）が不要な装飾も少なく条件面のチェックにおいては優れていると思います。またindeed(インディード）は求人まとめサイトになるのでタウンワークやマイナビ、バイトルといった大手求人サイトの情報をひとまとめにしているので各求人サイトを個別にチェックする手間が省けるのも便利です。
希望の条件は譲らない！
まずは希望する条件を思いつく限り書き出してみましょう。そしてその中でも絶対に譲れない条件をチェックしてその条件だけは転職活動中に絶対に譲らないようにしましょう。
慌てたり焦ったりして転職活動をしている方に良くありがちなのですが、希望の条件の仕事が見つからないからといって最初に希望した条件からどんどん条件を譲っていき最終的にはあまり良いとは言えない条件の仕事に就いてしまう方がいます。
大体の場合、自分の希望する条件を最初に明確にしていない事が原因だったりします。
「どんな条件でも良いから今とは違う仕事をしたい」とか「世の中にはどんな仕事が有るのだろう？」という方は条件を決めずに仕事を探すのも手ですが、やりたい仕事が有ったり、今より良い条件で仕事を探すには「明確な希望条件」を持っておく事が大切です。
家族や身の回りの方への相談を忘れずに
転職は自分の為にする事ですが最低限「生計を共にしている家族」へは相談しましょう。
特に自分の収入が家族の収入の７割以上を占めている方は気を付けて下さい。家族はあなたの現在の収入を基本に生活基盤を構築しています。仕事が変われば収入も変わる為（多くなったとしても）しっかりと相談をしておく事が大切です。相談無しに転職をした事がきっかけで最悪離婚にまで発展したというケースもあるようです。
出来れば辞める前に次の仕事を決めよう
今の仕事を辞める時には次の仕事が決まっているという状況が理想です。これは収入面でもこれから先の職歴に対しても良いと言えます。
次の仕事が決まる前に辞めてしまうと退職してから再就職活動をしなくてはいけない為、その間無収入となってしまいます。もちろん失業給付等で収入の補填は出来ますが今貰っている給与と比べると減少してしまいます。
また職歴に関しても、退職後に次の仕事がすぐ決まれば良いのですが希望条件に合わず転職期間が長引けば職歴に数か月の空白期間が開いてしまいます。この空白期間が再就職の際マイナスポイントとなる事も有るので空白期間を出来るだけ短くする為の策としても次の仕事を決めてから辞める事をお勧めします。
【Point】なぜ空白期間がマイナスポイントとなるのか？
採用担当者は職歴に空白期間が有るとその間何をしていたのだろうか？と想像したりします。真面目に転職活動をしていたとしても「他社が採用しなかった人材なのか？」「なぜ他社が採用しなかったのか？」とあら探しをしてしまう事が有ります。また３か月以上の空白期間を明確に答えられないと逮捕歴を疑われてしまう事も有ります。
退職意思を会社に伝えよう
退職の準備が整ったら退職の意向をしっかりと会社に伝えましょう。いきなり退職届を提出すると上司も戸惑ってしまうと思うので先ずは相談したい事が有ると伝えて2人で話す時間をとってもらい退職したいと思っていると口頭で伝えましょう。
伝えるポイントととして〇〇の仕事をしたいので今の仕事を辞めたいと思っていると次に何の仕事をしたいのかしっかりと伝えると意思が伝わりやすいです。何となくで伝えてしまうと引き止められてしまったりするのでしっかり伝えましょう。
退職に向けたチェックポイント
転職をするという事は今の仕事から退職をしなければなりません。退職の際、以下の4点をしっかりとチェックしておかないと思わぬ所で損をしてしまったりトラブルになったりしますのでしっかりとチェックしておくようにしましょう。
■就業規則
その名の通り、今働いている職場の就業時の規則をまとめた物です。就業規則内には退職に関するルールや有休休暇の付与規定、退職金の規定等が記載されていますので内容を確認しておくようにしましょう。就業規則は大体の場合、本社や支店、営業所で管理されていると思いますので総務の方や直属の上司に言って見せてもらうようにして下さい。
■引継ぎ機関
退職をする際に今自分がやっている仕事を誰にどれくらいかけて引き継げば良いのか確認しておきましょう。これは人によって任されている業務量が違うので同じ部署のメンバーや直属の上司に相談しどれくらいの期間が有れば業務を引き継げるのかを確認しておきましょう。
■有休消化
有給休暇についても退職時にどう処理するのか確認しておきましょう。有休残日数については給与明細に記載している企業も有りますが、自分の残日数が分からなければ「有休管理台帳」を確認させてもらい残日数を把握しておきましょう。原則、有給休暇は退職日までに消化しないと残りは消滅してしまうので残日数を確認してから退職日を設定すれば全ての有給休暇を消化できるでしょう。
※有休付与の規定については就業規則に記載があるはずなので確認しておきましょう。
■退職金規定
退職金の規定については就業規則に記載があるはずです。近年は退職金勤続何年で〇円という形で記載が有ると思うので自分の勤続年数と共に確認しておきましょう。
【Point】退職金は支給が無い企業も有ります！
厚生労働省が実施した「平成30年就労条件総合調査」の結果によると約20％の企業には退職金が無いそうです。これは違法な事では無く福利厚生の一環なので就業規則に退職金支給に関する記載が無ければあきらめましょう。
